結婚式をキャンセル・延期する場合の料金は、式場と交わした契約書（約款）の規定で決まり、挙式日が近づくほど高くなるのが一般的です。キャンセルや延期を考え始めたら、まず契約書を読み直し、できるだけ早く式場に相談することが大切です。納得できないときは、消費者ホットライン「188（いやや）」で最寄りの消費生活センターに相談できます。
確認したい契約のポイント
よくある流れ
- 契約書・約款で、キャンセル料や延期の規定を確認する
- 式場の担当者に相談し、延期・規模縮小などの選択肢を聞く
- すでに手配した衣装・写真・引き出物などの扱いを確認する
- 必要なら書面で申し出る
- 金額に納得できない場合は、消費生活センターに相談する
申込金（内金）を払った後に、まだ打ち合わせもしていない段階でキャンセルしても、高額なキャンセル料を請求されたという相談があります。契約前にキャンセル規定を必ず確認し、分からない点はその場で質問しましょう。
ゲストへの連絡
すでに招待状を送っている場合は、延期・中止が決まりしだい、できるだけ早く連絡します。電話や手紙で、おわびと今後の予定を丁寧に伝えましょう。ご祝儀をすでにいただいている場合は、お返しするか、延期後の式で扱うかを相手と相談します。
ブライダル保険
病気やけが、親族の不幸などで結婚式を延期・中止したときのキャンセル料を補償する保険もあります。式場で案内されることがあるので、必要かどうか検討してみましょう。